人材育成学会 第23回研究会開催のお知らせ

　日本の企業組織においては、「年齢給」、「職能給」など年功的な給与制度から、「職務給」、「年俸制」など成果的な給与制度への移行傾向が確認されている。一方、「社内公募制」、「社内FA制」のように、組織成員(ビジネス・パーソン)の主体的なキャリア形成を促進する制度、「コンピテンシー」、「キャリア・カウンセリング」のように、キャリア形成を支援する制度の導入率は上昇しているものの決して十分な水準であるとはいえず、また、制度の運用についても多くの課題のあることが確認されている。このような状況において、一部のビジネス・パーソンは組織の外部においてキャリアを形成することを志向している。

　日本における社会人大学院(MBA)の歴史は、1978年4月、慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程が開設され、附属ビジネススクールが設置された時点までさかのぼる。ただし同研究科は全日制であり、ビジネス・パーソンが平日夜間と土曜日・日曜日などを利用して修士課程を修了できる「社会人大学院」の登場は、1989年(平成元年)まで待つこととなる。 そして1989年4月、国立大学としては筑波大学大学院経営・政策科学研究科修士課程と神戸大学大学院経営学研究科修士課程(MBAプログラム)が設置された。また1990年4月、私立大学としては青山学院大学大学院国際ビジネス専攻修士課程(夜間大学院)が設置され、その後、社会人大学院という言葉もそれなりに、社会に浸透しているものと考えられる。

　今回の研究会では、ビジネス・パーソンの主体的なキャリア形成を担う機能としての社会人大学院(MBA)に焦点をあて、カリキュラム、メソッドを決定しクラスを運営する大学院教員と、実際に修士課程に在籍もしくは修了したビジネス・パーソンの双方から、その科目体系、授業内容、授業目標、運営方法、有効性、課題、今後の展望などについて、積極的な議論を試みたい。

　研究会第1部では、大学院担当教員(杉浦)の講演に基づいて、全体の共通理解を促進したい。第2部では、3名の社会人大学院生・修了生(松田、荻田、相馬)からそれぞれ自身の事例をお話しいただき、社会人大学院に対する論点を整理していきたい。第3部では、前述の4名の方をパネリストにして、研究会全体で多面的な視点から議論を行うことで、社会人大学院の有効性について検討していきたい。

（研究会担当 櫻木晃裕）